一般職と総合職の違い！年収はどれくらい違う？仕事内容の違いも

一般職と総合職。

就職活動をしていると、そんな言葉が目に入ってきます。

なんとなく、一般よりも総合の方はレベル高く募集枠も少ないように思いますが、どのような違いがあるのでしょうか。

年収もかなり違って来たりするのでしょうか。



今回は、求人の募集における一般職と総合職に、どのような条件の違いがあるのかについてまとめました。

それではさっそくみていきましょう。

一般職と総合職の違い

一般職

まず、一般職について。

企業によってもその定義に些細な差はありますが、一般職は主に総合職の補佐を務める立ち位置にいる人を指します。

具体的にどういうことかというと、管理職ではないいわゆる平社員のことを指すことが多いようです。

ただし、一般職であるからと言って、管理職に就けないということはなく、がんばり次第でキャリアアップを認めてくれる企業もあります。

このあと説明する総合職に比べ、一般職は一般的に転勤なども少なく仕事の範囲も限られたものとなってきます。

一般職の出身校は四年制大学だけでなく、短期大学や専門学校からの就職などさまざまです。

総合職

さて、一方の総合職ですが、簡潔に説明すると企業の中心で責任を伴う業務を幅広く担当します。

いわゆるエリートと呼ばれるのは総合職の方たちですね。
（＾＾ゞ

管理職に昇進しやすい分、一般職に比べ転勤を伴う可能性が高い傾向にあるのも特徴です。
大きな企業ともなれば、その点が顕著に表れてきます。

こちらの出身校は、エリートの名に相応しく高学歴な四年制大学（大学院など）や専門的な有名学校からの就職が多くなっています。

また、一般職と総合職では、他にも福利厚生の面で差が出てくることが多くなります。
ただし、有給休暇や育児休暇などはどちらも等しく与えられています。

現状は管理職に就きやすい総合職の方は休暇を取り辛いということがあるようです。

将来的に責任のある役職に就くことが多いので、承認申請の許可やプロジェクトの進行管理チェックなど、目や手が離せないお仕事が増えるのでしょうね。
（＾＾；

一般職がある業種

一言で一般職と言ってもさまざまな業種があります。

ただ、この言葉の使われ方としては多くが事務職であるという点が挙げられます。

事務職にも業界により、さまざまな役割分担がされています。



最も華やかな業種は、「秘書」ではないでしょうか。

社長秘書をはじめ、先ほど説明したように総合職（管理職）のサポートを一手に引き受けることとなります。

それ以外にはもちろん、一般事務や経理事務など企業に当たり前のように存在する部署での勤務が考えられます。

貿易関係の業種でも事務関係の一般職はあるので、多くの業界で事務と名の付く仕事には一般職が存在します。

数人から数十人の小規模の会社だと、一般職、総合職と大きく分けずに、「営業」「事務」「広報」「企画」など具体的な業種が記載されていることが多くなります。

年収はどれくらい違う？

さて、年収に関してはみなさん誰もが気になるところですよね。

こればかりは国や企業によっても違いはあるのですが、ここでは一般論として紹介させていただきます。



まず、高卒と大卒で初年給に差が出るのと同じで、一般職と総合職でも数万～数十万円の差が出てきます。

ただし、勤めて最初のうちは残業代などの関係で、仕事量に差は出るものの意識するほどの差は感じないかもしれません。

しかし、入社から５年ほど経つとその年収の差は１００万円以上に膨れ上がるところが多いようです。

そして、大手の企業であれば入社から１５年ほどで、総合職の年収は一般職の倍に跳ね上がる傾向があります。

まとめ

今回は、一般職と総合職の違いについて紹介しました。

最初の入口が「一般職」か「総合職」かでその後の仕事内容、給料は時が経つほど大きく差がついていきます。

将来、バリバリ働いて「エリートコースを目指したい！」「ガッツリお金を稼ぎたい！」という場合は、総合職を積極的に狙っていくのも良いかもしれません。

逆に、給与は安くとも「責任が重い仕事はしたくない！」「言われたことをこなす方が性に合っている！」という場合は一般職がオススメかもしれません。

どれくらい稼ぎたいか、どのように働きたいかを基準にどちらにするかを選ぶと良いですね。（＾＾ゞ

今回は以上です。
ご参考になりましたら幸いです。
(*ﾟｰﾟ*)ﾉ